住み替えのための不動産売却

住み替えのための不動産売却としては、3つのパターンに分類できます。
?売却と購入を同時に行う、?先に売却を固めてから購入を行う、?購入物件を決めてから売却を行う、の3パターンです。
これは、住み替えの理由によって決まってきますので、まず一歩下がってその理由をはっきりさせておきましょう。
マンション買取家族が増えた、子供が大きくなったから、もう少し大きな家に住みたいとか、子供が自立したので老後のことを考えてバリアフリーの家にしたいなどの理由を明確にします。
そうすることで、いつ頃までに新居を構えるか、経済状況はどうなのかといった、自分の足元が見えてきます。
この辺がはっきりしないと、前述したどのパターンで検討すればよいのかが決まりません。
現実をしっかり見つめ直すことから始めましょう。
1つ目の売却と購入を同時に行う場合には、買い手を捜しつつ、新居の販売者と購入額や引き渡し時期などを詰めなければなりません。
現住居の買い手、新居の販売者ともに、それぞれの思惑がありますから、時間的余裕を十分に確保して交渉に臨む必要があります。
場合によっては、一時的に仮住まいとなることも考慮しておきましょう。
2つ目の先に売却を固めてから購入を行う場合は、今の住居在の売却価格が先に決まりますから、売却価格を新居の購入費に当てることができますので、資金計画が立てやすいというメリットがあります。
その反面、先に売却契約を行うため、引き渡し時期と新居への入居にタイムラグが発生した場合は、これも一時的に仮住まいとなることもあります。
3つ目の購入物件を決めてから売却を行う場合は、仮住まいとなる心配がないので、時間をかけて新居を選べるというメリットがあります。
一方で、現住居の売却費で新居を購入しようという場合は、売却費価格が予定を下回ることも考慮した資金計画を立てなければなりません。
売却費で現住居のローンを完済し、残ったお金を新居の頭金にする予定だったものが、売却額が予定額を大きく下回った場合には、頭金どころか売却した家のローンの完済もできないという最悪の事態に陥る可能性もあります。
このようなリスクを回避するためには、資金計画は相場よりも若干低めに売却額を想定して作成しましょう。
また、仮住まいとなった場合に備えて、不動産会社に1ヶ月単位の契約で住居を用意してもらえるように、事前に相談しておくと安心です。